がんと無縁でいるために

　飲酒に伴うリスクを周知し健康障害を防ぐため、厚生労働省は初の指針「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を正式決定し、19日公表した。酒量より純アルコール量に着目することが重要だとし、疾患別に発症リスクを例示。大腸がんは1日当たり約20グラム以上で、高血圧は少量でもリスクが高まるとしている。飲む際は量を決めるなどの留意点も挙げた。

　純アルコール量20グラムはビール中瓶1本や日本酒1合、ウイスキーのダブル1杯に相当。指針によると、1日当たりの摂取量として脳梗塞は男性40グラム、女性11グラムで発症の恐れが上がる。

　女性の乳がんは14グラム、男性の前立腺がんは20グラム。男性は、少しでも飲酒すると胃がんや食道がんを発症しやすくなるとの報告がある。

　高齢者は若い時に比べて酔いやすく、一定の酒量を超えると認知症発症や転倒のリスクが高まる。

　若年者は多量に飲むと脳機能が落ちるほか、飲んで顔が赤くなるなどアルコール分解酵素の働きが弱い人は、口内や食道のがんのリスクが非常に高くなるという。

　避けるべき飲み方として、不安・不眠を解消するために飲む、他人に強要するなどの例を示した。健康への配慮では、飲む前や最中に食事を取ったり水を飲んだりする、1週間のうちに飲まない日を設けるといったことが有効だとしている。

　厚労省の担当者は「体への影響は年齢や体質によって異なり、ガイドラインを参考に自分に合った飲酒量を決めることが大切だ」としている。

　政府の健康づくり計画「健康日本21（第3次）」では、生活習慣病リスクが高まるとされる純アルコール量「1日当たり男性40グラム以上、女性20グラム以上」を飲む人を減らすことを目標にしている。

2024年2月20日　日本経済新聞より

　国立がん研究センターなどは1日、がんによる経済負担の推計を発表した。2015年時点の経済負担は約2兆8579億円で、そのうち予防可能ながんによる経済負担は約1兆240億円だった。ヘリコバクターピロリ菌の感染による胃がんや、ヒトパピローマウイルス（HPV）による子宮頸がんなどの経済負担が大きかった。

　がんは1981年以降、国内の死因第1位で、年間約100万人が罹患し約38万人が死亡している。多くのがんは生活習慣や環境要因によって引き起こされていて、適切な対策で予防できる場合も多い。

　2015年時点でがんと報告された患者について、がんの治療にかかる医療費の負担と、死亡や治療のため就労できなくなる労働損失から、経済負担を推計した。喫煙や飲酒、感染などの要因とがんの関連性をまとめ、予防できる要因ごとに経済負担を推定した。

　感染による経済負担が最も大きく約4788億円だった。ピロリ菌の感染が原因の一つである胃がんは約2110億円、HPVの感染による子宮頸がんは約640億円だった。ピロリ菌の除去は胃がんの発症予防につながる。HPVワクチンの接種は感染に予防効果があり、2022年から積極的推奨が再開された。研究チームの国立国際医療研究センターの齋藤英子上級研究員は「経済的にもがん対策は意味があると示せた」と話す。

　就労できなくなる労働損失が最も大きかったがんは、男性が肺がんで約921億円、女性が乳がんで約2326億円だった。齋藤氏は「乳がんは働き盛りの世代で罹患する人が多く、労働損失が大きい」と指摘する。

2023年8月2日　日本経済新聞より

ヘリコバクター・ピロリ菌の感染による胃がんを克服した話はこちら（田辺裕一さんの場合）
ヒトパピローマウイルス（HPV）による子宮頸がんを回避した話はこちら（高橋美里さんの場合）

　札幌に初雪が舞った11月初め、野幌森林公園の遊歩道を約20人の男女が落ち葉を踏みしめて歩いていた。江別市の江別すずらん病院に通院する患者のグループだ。樹齢200年を超す巨木を見上げ、野鳥の声に耳を澄ます。樹木の清冽（せいれつ）な香りが漂い、時折森の奥から吹く風が木々を揺らす。

　同病院には、このグループが月2回森の中をウオーキングするほか、中高生の思春期グループが3～4カ月に1度、森歩きや釣りなどの野外活動をするプログラムがある。思春期グループの多くは対人コミュニケーションが苦手で、学校などの集団生活になじめない。

　精神科の滝沢紫織医師は「人を避け、ゲームやスマートフォンに没頭している彼らだが、森林などの自然環境に入ると、コミュニケーションが豊かになり、役割意識も出てくる。視覚ばかり酷使する状態から五感の刺激を楽しむことができるようになる」と話す。

心身癒す効果解明

　森を歩くと元気になるメカニズムは近年、医学的に解明されてきた。

　ドイツなどでは100年以上前から心身を癒す森の力を健康増進やリハビリ、カウンセリングに役立ててきた歴史がある。日本でも2004年に産官学による「森林セラピー研究会」が発足した。06年からは「癒し効果が高い」とされる森を「森林セラピー基地・ロード」に認定する事業が始まった。

　基地・ロードは現在全国に65か所。その一つで「森林発祥の地」でもある長野県上松町の赤沢自然休養林では年に20～30回実験が行われ、森を歩くとストレスホルモンが減って血圧が低下することなどが判明した。「成果は海外にも発信しているので、一昨年は360人もの外国人が訪れた」と久米田茂喜・県立木曽病院名誉院長は語る。

　ＩＮＦＯＭ（国際自然・森林医学会）認定医で東京医療センター（東京・目黒）医師の落合博子さんによると、森林療法はＮＫ（ナチュラルキラー）細胞を活性化させて免疫機能を高め、がんの予防効果があることも分かっている。「高まった免疫力は約1カ月続くので月1度のペースで森林浴をすれば効果を維持できる」と言う。

　東北医科薬科大学（仙台市）総合診療科の住友和弘准教授のグループは、医学と薬学の専門家が連携して樹木が発する物質、α ピネンなどフィトンチッドの成分を分析。木の種類ごとにどんな疾患に効くのかを示す「森林浴効能表」をつくる作業に取り組んでいる。

　「完成すれば、『〇月の〇〇の森を歩くと効果がある』と森林浴を具体的に『処方』できるようになる。科学的裏付けをもって患者に勧められる意義は大きい」を住友准教授。世界的にもまれな試みで、森林浴を安価で手軽な健康法として定着させる切り札になるかもしれない。

2020年12月7日　日本経済新聞より

森林浴を取り入れている方の話はこちら（田辺裕一さんの場合）

　1日ワイン1杯程度の少量のアルコールでも10年間飲酒を続けると、がんになるリスクが5％上がるとの研究結果を東京大などのチームが米医学誌に発表した。少量の飲酒は循環器病などのリスクを下げるとの報告もあるが、がんに関しては量に応じて危険性が高まるとしている。

　少量のアルコールで、がんのリスクが高まるとの研究は最近、海外でも報告されているが、日本人を大規模に調べた研究は初めて。チームの財津將嘉東大助教（公衆衛生学）は「リスクを自覚してお酒と付き合ってほしい」と話している。

　チームは、2005～16年に全国33の労災病院に入院したがん患者、約6万3千人と、がんではない患者、約6万3千人の飲酒量や飲酒期間を分析した。飲酒しない人ががんになるリスクが最も低く、飲酒量が多いほどがんになりやすいことが分かった。

2019年12月17日　日本経済新聞より

　抗がん剤の進歩などで、治療後に社会に復帰する「がんサバイバー（がん経験者）」が増えたことで、抗がん剤の影響とみられる心臓や血管など循環器系の疾病に苦しむ患者が目立ち始めた。治療中の抗がん剤の影響とみられる心臓病で亡くなる人も出ている。問題視した専門学会などが対策に動き始めた。

　　（中略）

　抗がん剤による治療効果が比較的高い乳がんの場合、治療開始後1年以内に死亡する患者の3割が、がん以外の抗がん剤の影響とみられる心臓や血管の病気だ。診断から10年後には心臓や血管の病気で亡くなる人の数ががんによる死亡者数を上回る。循環器治療が専門の東京大学の小室一成教授は「抗がん剤が心臓や血管を傷つけ、その影響が重篤化している可能性がある」と話す。

　　（中略）

　全国に先駆けて、抗がん剤によると思われる心臓や血管の病気を診る専門外来を設置した大阪国際がんセンターは、他の医療機関からも患者を受け入れている。藤田雅史主任部長は「全てのがんセンターに常勤の循環器医がいるわけではないため、工夫が必要」と指摘する。

　増えるがんサバイバーを支えるためにも、がん治療とほかの疾患治療との連携は待ったなしだ。

2019年12月5日　日本経済新聞より

心臓に影響を受け、良くなった方のお話はこちら（大友純一さんの場合）

　国立がん研究センターは28日、2001～04年にがんと診断された人の10年生存率は55.5%だったと発表した。昨年の調査より1.3ポイント上昇した。前立腺がんは90%以上と高い一方で、食道、胆のう胆道、肝臓、膵臓（すいぞう）がんは30%未満と低かった。

　全国がんセンター協議会（全がん協）に加盟する20施設で診断を受けた5万7147人を対象に調べた。今回から計算法を変えたため、生存率は昨年の58.5%より低くなっているが、新しい方法で計算し直すと、昨年の数値は54.2%になるという。国立がん研究センターは改善した要因として、治療効果の高い抗がん剤の開発、放射線治療や早期発見技術の進歩などを挙げている。

　5年生存率の算出は、07～09年に32施設でがんと診断された13万2869人を対象にした。がん全体では67.6%で、1997年の62%から改善した。前立腺がんは100%、乳がんは約94%、甲状腺がんは約92%と高かった。

【 がんの10年生存率（2001～04年に診断された患者）】

2018年3月1日　日本経済新聞より

　たばこを日常的に吸う人は、おととし世界全体で１０億人近くに上り、６４０万人がたばこが原因で死亡したと見られることが国際的な研究グループの調査でわかり、多くの人の死を防ぐためにさらなる対策が必要だとしています。この調査は、アメリカやイギリス、それに日本などの研究者で作るグループが、ＷＨＯ＝世界保健機関などから得られる健康や喫煙に関する２８００以上のデータを分析して行い、５日付けの医学雑誌、ランセットに発表しました。

それによりますと、おととし１９５の国や地域で、たばこを日常的に吸う人はおよそ９億３３００万人に上り、喫煙率は男性が２５．０％、女性は５．４％となっています。１９９０年には、喫煙率は男性が３４．９％、女性は８．２％でしたが、たばこの値上げや若者への教育などの対策が進められた結果、多くの国で喫煙率が下がったと指摘しています。

一方で、おととし１年間で心臓の病気や肺がんなど、たばこが原因で死亡したと見られる人は、およそ６４０万人に上るということです。国別では、中国が最も多く１７７万人、続いてインドが７４万人、アメリカが４７万人などとなっていて、日本は６番目に多く１６万６０００人となっています。

研究グループは「喫煙率が高いままの国もあり、多くの人の死を防ぐために、より効果的な政策や法制度の整備などの対策を進める必要がある」としています。

2017年4月6日　ニュースより

　肉類やパン、コーヒーなど食生活が欧米型に偏り過ぎている女性は、そうでない女性と比べて乳がんのリスクが１．３２倍になることが国立がん研究センターや東京大などの調査で分かった。乳がんは欧米の女性に多く、日本での患者の増加は食の欧米化と関係するのではないかとみられていた。研究グループは「健康的な食生活を心がけてほしい」としている。

肉・パン中心リスク1.3倍　国立がんセンター注意喚起

　研究グループは、1995～98年の間に食生活のアンケート調査に回答した45～74歳だった女性4万9552人を2012年末まで追跡。期間中に718人が乳がんと診断された。

　食生活について、
　　①野菜やいも類、大豆製品、緑茶などの「健康型」
　　②肉類・加工肉、パン、ソフトドリンク、乳製品などの「欧米型」
　　③ご飯、みそ汁、漬物、塩魚・干物などの「伝統型」

に3分類したうえで、134品目の食品や飲料の摂取量から点数化した。

　欧米型の点数が高い順に5グループに分けたところ、最下位のグループは、点数が最も低いグループと比べて乳がんのリスクが1.32倍たっだ。2番目以降のグループでも乳がんのリスクは上昇したが、統計的に有意な差ではなかった。一方で、健康型や伝統型の食生活でも同様に分析したが、乳がんのリスクの上昇はみられなかった。

　ただ、食生活を見直す場合には他の病気との関連も考える必要がある。国立がん研究センターのこれまでの調査で、伝統型の食生活に偏ると、胃がんのリスクが男女とも高くなることが明らかになっている。塩辛や漬物などによる塩分の取り過ぎが原因ではないかとされている。

同センターによると、2015年にがんと診断された患者数の予測では、女性の場合は乳がんが8万9400人で1位、胃がんは4万2200人で4位となっている。予防研究部の井上真奈美特任研究員は「他の病気のことも考えると、健康型の食生活を中心とするのが望ましい。閉経後の女性は肥満が乳がんのリスクを上げることが明らかになっているので、食生活には気をつけてほしい」と話している。

【乳がんのリスクを高めるとされる生活習慣】

　世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織、国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は26日、ハムやソーセージなどの加工肉を「人に対し発がん性がある」物質に指定した。赤肉も「恐らく発がん性がある」に分類した。加工肉の摂取量が多いほどがんを患う危険性が高いとしており、過剰な食肉摂取のリスクに異例の警告を発した。

　約800の研究論文を踏まえたもので、加工肉の分類は「十分な証拠を基にしたものだ」と強調している。毎日食べた場合、50グラムごとに大腸がんを患う確率が18％上昇すると結論づけた。どのような加工手段が発がん性を高めるかは、明確には特定していない。

　ＩＡＲＣでは「加工肉」は塩分を加えたり、薫製にしたりした食肉を指す。ハムなどのほかにコンビーフやビーフジャーキーも含む。分類はたばこやアスベストと同じ扱いだが、「発がんの危険性が同じとは限らない」とも指摘している。哺乳類の肉と定義する「赤肉」については「限られた証拠から」結論を得た。主に大腸がんが多いが、膵臓（すいぞう）がんや前立腺がんとの関係性も確認した。

　ＩＡＲＣは決定が「肉の摂取の制限を求める保健当局の推奨を支持するものだ」と位置付けた。一方、食肉に栄養価があることも認め、評価結果が「各国政府と規制当局がリスクを評価し、危険性と利点のバランスをとった食生活を推奨するのに重要になる」とした。

　ＷＨＯの報道官はＩＡＲＣの発表を受け、「内容を精査する」とコメントした。ＩＡＲＣの評価結果には法的拘束力はなく、近く食肉の摂取に関する勧告などを発する予定もないという。食肉とがんについては多くの研究機関が関係を指摘する一方、米国を中心に食肉関連の業界団体などが「生活スタイルなど複合的な要因を配慮していない」などとして反発してきた。

2015年10月27日　日本経済新聞より

食肉を控えた方の話はこちら（高橋光威さんの場合）
食肉を控えた方の話はこちら（河原塚好光さんの場合）

　がんの治療で生殖機能を失う恐れがあった当時高校2年の女性（30）から卵子を採取して凍結保存、12年後に解凍して夫の精子と体外受精した受精卵を子宮に戻すことで、今年8月に女性が出産していたことが5日、分かった。

　精子や受精卵に続き、近年、卵子（未受精卵）も凍結保存できるようになったが、国内で10年以上凍結保存した卵子で出産したケースは珍しい。この女性の卵子凍結を担当したプロサポートメディカルリサーチセンター（東京都新宿区）の桑山正成博士（生殖工学）によると、女性は2001年に血液のがん「悪性リンパ腫」を発症した。この病気の治療には抗がん剤の投与と骨髄移植が必要だが、抗がん剤の投与で卵子がつくられなくなる可能性がある。

　女性は本格的に治療を始める前に、不妊治療施設で卵子2個を採取、液体窒素で凍らせ、零下196度で保管していた。女性は1ヵ月後に骨髄移植でがんを克服した。 　女性は2013年に結婚。解凍した卵子と夫の精子を体外受精させ、受精卵１個を女性に戻したところ妊娠。名古屋市内の病院で、今年8月に男児を出産した。もう一つの卵子も受精が成功、第2児の出産に備えて再び凍結した。卵子凍結をめぐっては、日本生殖医学会が2013年、健康な未婚女性の卵子凍結を容認し、ガイドラインで実施できる施設を決めた。

2014年12月15日　日本経済新聞より

抗がん剤治療後、自然妊娠で出産された方のお話はこちら（佐々木由美さんの場合）
抗がん剤治療後、自然妊娠された方のお話はこちら（今村晴美さんの長男さんの場合）

　慶応義塾大学の佐谷秀行教授と永野修講師らは、がんを生む親玉とされる「がん幹細胞」をたたく新薬候補の作用を胃がん患者の臨床研究で確かめた。大腸炎の治療に使う薬の成分をがんにも応用したところ、数人の患者でがん幹細胞が減ったという。抗がん剤や放射線が効かず、再発や転移の元凶といわれてきたが、攻略の糸口をようやくつかんだ。数年内にもがんの根治につながる薬の実用化を目指す。

　乳がんや膵臓（すいぞう）がん、舌がんなどでも効く可能性があるという。別の病気で既に使っている薬の成分であり、人体への安全性を確かめやすいのも利点だ。詳細な内容を３日から開く日本癌（がん）学会で発表する。

　がんは、抗がん剤や放射線を使っても、なかなか無くならない。がん組織の中で、がん細胞を生み出すもととなるがん幹細胞が耐え忍び、再発や転移を引き起こすためと考えられている。最近、がん幹細胞の弱点が少しずつ分かり、がんをもとから絶つ治療研究に注目が集まっている。

　慶応大などは胃がん患者約10人を対象に、がん幹細胞に効く薬の臨床研究を４月に始めた。国立がん研究センター東病院など４施設で、安全に飲める薬の量を調べる。投薬を終えた数人の患者の胃の組織では、がん幹細胞が減っていたという。

　研究に使うのは「スルファサラジン」という成分。研究チームは、この薬ががん幹細胞の表面たんぱく質「ＣＤ44ｖ」にくっつき、がん幹細胞の防御能力を弱めて死に導くことを培養細胞や動物を使った実験で解明した。がん幹細胞は細胞内で抗酸化物質を大量に作り、様々な攻撃に抵抗する。スルファサラジンは抗酸化物質の原料を取り込む働きを邪魔するという。データが月内に出そろい次第、従来の抗がん剤と組み合わせる治療研究に移る考えだ。

　近畿大学の清水俊雄講師らは、アスベスト（石綿）で発症する中皮腫などのがん幹細胞の増殖を防ぐ薬の治験を、９月から同大学医学部付属病院で始めた。米企業が開発中の薬で、すでに３人の患者に投与したが副作用は出ていないという。

　半年で投与量を増やしながら、10～20人の患者で安全性を調べる。その後治療効果を確かめて、最短３年での実用化を目指す。欧米などで２～３年前から治験が進む。日本人でも同等の結果が得られるかが焦点だ。

　がん研究会の清宮啓之部長は米オハイオ州立大などと共同で、手術が難しい脳腫瘍のがん幹細胞に効く化学物質を発見した。ＤＮＡに作用して、がん幹細胞の分裂を抑える。がん幹細胞を脳に植えたマウスに注射すると、病気の進行を抑制した。３年以内に創薬を目指した動物実験に入る。

がん幹細胞

　がん細胞を生み出すもとと考えられている細胞。自ら分裂し、がん細胞に変化する。抗がん剤に強く、がん細胞が死ぬような条件でも生き残る。1997年に白血病で見つかって以来、胃がんや大腸がんなど様々ながんで同じような特殊ながん細胞が確認されている。

　がん幹細胞は生まれつきの遺伝子異常のほか、炎症などによって正常な細胞から変化するとされるが、いかに生まれるのかはよく分かっていない。手術や抗がん剤で除けなかったがん幹細胞が再発を引きおこすという考えが有力だ。血液やリンパ液に漏れ出したがん幹細胞が他の臓器に運ばれて、そこで新たながん細胞を作り出すのが転移とみられている。

2013年10月1日　日本経済新聞より

　京都大学や大阪大学の３研究チームがそれぞれ、主に脳梗塞や認知症の診断に使う磁気共鳴画像装置（MRI）で1cm以下の初期がんを見つける技術を開発した。解像度を左右する造影剤をを改良した。がん検査の精度が高価な陽電子放射断層撮影装置（PET）並みになる一方で、検査費用を10分の1程度に抑えられ、被曝（ひばく）の心配もない。動物実験などを重ね、早期の実用化を目指す。

検査費用は10分の1

　いずれも造影剤の分子の大きさや形を工夫し、がんに張り巡らせた血管の内皮細胞をすり抜けてがんに集まるようにした。MRIの磁気や電波を受けて細胞が出す電波を増幅し、がんを明るく写し出す。

　京大の近藤輝幸教授らの造影剤は水素と炭素からなる。がん以外の組織が出す余計な電波を100分の1に抑えた。体の表面近くにがんができたマウスに注射、数ミリサイズのがんが写った。同じ京大の中条善樹教授らは酸化ケイ素を使い、従来の4分の1以下の数ミリの大きさのがんを写す造影剤を開発した。マウスやウサギで実験して効果を確かめる。

　阪大の菊地和也教授らは、体内にほとんど存在しないフッ素を造影剤に使った。マウスに注射して有用性を確かめた。がん細胞が出す酵素に反応して写るように改良し、解像度の引き上げを狙う。1センチ以下の初期段階のがんを見つける装置としては、PETが知られる。ただ、PETの価格は1台約8億円で、1回の検査費も9万～15万円と高い。都市部の大病院を中心に全国に約400台しかなく、地方などに暮らす人は利用しづらい。

　MRIは1台7,000万～4億円程度。中小病院も含め6,000台以上普及している。京大や阪大が開発中の造影剤によって既存のMRIでがんの早期発見が可能になれば、10分の1の費用で検査が受けられる見通し。

検査で被曝　抑制に期待

　日本では、陽電子放射断層撮影装置（PET）やコンピュータ断層撮影装置（CT）など放射線を使う画像診断装置の普及が進んでいる。CTの台数は1万数千台で、人口当たりの普及台数は世界一（2009年時点）。磁気共鳴画像装置（MRI）より台数が少ないPETも海外に比べると多い。がんの早期発見で威力を発揮する半面、検査の回数が増えると被曝の影響を心配しなければならない。

　04年、英オックスフォード大学は日本でがんにかかる人の3.2%が放射線診断による被曝が原因との論文を発表した。米英など15カ国の中で最も高い数値だった。通常のエックス線検査より放射線量が多いCT検査の普及が進んでいることが影響したと分析した。近年、がんの生存率は上昇傾向にある。画期的な治療法が見つかったというよりも、画像診断の進歩で早期発見が可能になり、治療成績が上がっているからだ。

　今後も早期発見が、がん治療のカギを握る。京大や阪大の造影剤が実用化してMRIで初期がんを発見できるようになれば、患者だけでなく、医師や技師への被曝の影響を抑える利点も大きい。

2013年7月9日　日本経済新聞より

　がん細胞を生み出すもとである「がん幹細胞」を標的とした臨床研究が相次いで始まる。慶応義塾大学などは胃、大阪大学は肝臓が対象で、いずれもがん幹細胞の表面にある物質の働きを抑える。現在の治療でがんが治りにくく再発しやすいのは、がん幹細胞まで叩けていないからだと考えられている。新手法で効果が確認できれば、治療の大きな進展が期待できる。

完治を阻む元凶　「がん幹細胞」

　がんが生まれるもとになっている親玉細胞で、永続的にがん細胞を作り続ける。ハチに例えると、がん幹細胞は女王バチ、通常のがん細胞は働きバチに相当する。がん組織の中で、数％ががん幹細胞とみられる。

　がん幹細胞は１９９７年に白血病で見つかり、他のがんでも存在が確認された。自分自身を複製する能力も持ち、抗がん剤や放射線による治療でも死滅しにくいため、がん再発や転移の要因になっているとの見方が一般的だ。

2012年9月18日　日本経済新聞より

再発を繰り返し、再発を止めた方々のお話はこちらです。