がんと無縁でいるために

認知症死因首位に、医療技術進み脳卒中減少

　慶応義塾大学などは21日、日本人の過去30年の健康状態を解析し、2015～21年で最も多い死因は認知症だとする研究成果を発表した。医療技術の向上によって、死因に占める脳卒中の割合は低下した。健康寿命を延ばすには、老衰などにつながる認知症の予防や医療体制の充実が必要だ。

　慶応大や米ワシントン大学の研究グループの成果で、国際医学誌「ランセット・パブリック・へルス」に掲載された。

　欧米諸国では認知症といった長期にわたって症状を悪化させる病気を死因として扱う傾向がある。厚生労働省が出す統計とは死因の定義や算出方法が異なる。

　今回の研究は、複数の統計情報などを組み合わせ、死因をより詳細に分類した。例えばがんは部位別など、140種類に分けて解析している。

　日本人の死因を解析した結果、21年時点で「アルツハイマー病や他の認知症」が最も多かった。1990年時点では6位だった。

　かつて上位を占めていた病気が医療技術の発展や健康意識の高まりなどによって順位を下げた。高齢化によって患者が増加している認知症が15年から1位となった。

　21年の認知症による死亡数は10万人あたり約135人と、イタリア(同約108人)や米国(同約60人)などを超え、世界で最も多かった。

　厚労省の統計で死因上位の誤嚥(ごえん)性肺炎や、いわゆる自然死である老衰などは認知症がきっかけとなる場合も多い。

　厚労省研究班の調査は、認知症高齢者が50年に586万人に上るとの見通しを示している。今後、高齢者の単独世帯も増加が見込まれる。社会的孤立は認知症につながりやすいとされる。

　認知症に詳しい東京大学の岩坪威教授は「認知症予防や医療の体制などを強化し、患者が安心して生活できる環境を整えて、死につながるリスクを減らしていく必要がある」と指摘する。

2025年3月22日　日本経済新聞より